医療保険は必要?加入検討時に知っておきたいこと

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自分が病気やケガをすることに不安を感じる方の割合は、90%以上、であり、その半数以上の方は入院した時の医療費に心配があるそうです(生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」より)。

病気やケガで入院・手術をしたときに備えて加入するのが、医療保険です。ただし、医療保険に加入すると保険料がかかります。

そのため、「保険料を支払ってまで医療保険に加入する必要があるのか知りたい」とお考えの方も多いのではないでしょうか。今回は、ご自身が医療保険に加入することが必要なのかについて判断できるよう、入院費用はいくらかかる?知っておきたい病気やケガになった際の3つのデータについて書いていきます。ご参考になれば幸いです。

1.入院費用はいくらかかる?知っておきたい病気やケガになった際の3つのデータ

医療保険への加入が必要か判断するために、まず病気やケガになって入院した場合、平均でどのくらいの入院費用がかかるか知っておきましょう。具体的に知っておきたいデータは、以下の通りです。

  • 1-1.平均入院日数
  • 1-2.1日あたりの平均自己負担費用
  • 1-3.入院1回あたりの平均自己負担費用

以下で、それぞれについて詳しく説明していきます。

1-1.平均入院日数

直近5年に入院経験がある人の入院した日数の平均は全体で「19.7日」となっています。

年齢別に見てみると、年齢が上がるにつれ、入院日数が長くなることが分かります。

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出典:生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」

1-2. 1日あたりの平均自己負担費用

自己負担費用の総額を入院日数で割って算出した、入院1日あたりの自己負担費用は平均「21,000円」となっています。

このデータの費用は、病院等へ支払う治療費、食事代、差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含みます。また、高額療養費制度(*)を利用した場合は、利用後の金額となります。

下記のグラフは、過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人[高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む)]をベースに集計しています。10,000円〜15,000円未満を支払った人が最も多く、30,000円以上支払った方も2割弱いることが分かります。

スクリーンショット 2016-04-04 19.44.28出典:生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」

高額療養費制度とは

公的医療保険における制度の一つで、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月(月の初めから終わりまで)で一定額(自己負担限度額)を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

  • 70歳未満の方の区分

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注)「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。

  • 70歳以上75歳未満の方の区分

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出典:全国健康保険協会ホームページ「高額療養費制度が平成27年1月から変わります」https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat320/sb3190/sbb3193/261114

1-3.入院1回あたりの平均自己負担費用

続いて、入院1回あたりの自己負担費用をみてみましょう。

データによると、入院時の自己負担費用の平均は「22.7万円」となっています。

このデータの費用も、病院等へ支払う治療費、食事代、差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含みます。また、高額療養費制度(*)を利用した場合は、利用後の金額となります。

10~20万円未満の方が最も多く、35.3%、50万円以上の方も10%いることが分かります。

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出典:生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」

2.健康保険の傷病手当金について

先に健康保健制度における高額療養費について説明しましたが、主に会社員、公務員の方が加入している健康保健制度では、病気やケガなどで長期にわたる時の保障があります。

3.健康保険制度だけでは不十分?医療保険が必要なケース

日々どんなに健康であっても、突然の病気やケガで入院や手術、治療を受ける可能性がないわけではありません。万一の場合は、生活費とは別に、治療費等を支払うことになるかもしれません。

以下の通り医療保険が必要だと思われるケースを挙げてみましたので、参考にしてみてください。

3-1.貯蓄があまりない

高額療養費制度では、健康保険対象外の治療にて費用が発生した場合は全額自己負担です。万が一長期入院などで医療費が高額になった場合、貯蓄があまりない時は入院費や治療費が払えず、毎日の生活をより圧迫する可能性が出てくることでしょう。医療保険に加入していれば、その契約の給付条件と合致すれば、その費用を補填してくれますので安心と言えるでしょう。

3-2.自営業者

会社員は病気やケガで働けなくなったときは傷病手当金が受けられますが、一般的に自営業者はこの傷病手当金を受け取ることができません。入院費や治療費としてのみならず、病気やケガで働けない時の収入を補填するものとして、医療保険に加入される方もいらっしゃいます。ご自身が働かないと収入が入ってこない状況にある方は、入院や治療を自分のリスクとして認識し、仮に自分がそのような状況に陥った時にどのような事態が発生するか、シミュレーションしてみるのも良いでしょう。

まとめ

今回は、ご自身が医療保険に加入することが必要なのかについてご判断頂けるよう、入院費用と医療保険が必要なケース等について説明してきましたがいかがでしたでしょうか。

私たちは健康保険制度のおかげで、たとえ治療費が高額になってしまっても自己負担額を低く抑えることができます。その入院・治療は、年齢や経済的状況によっては大きな負担になるかもしれません。なので自己負担額分を医療保険でカバーすることができれば理想的だと言えるでしょう。現在ご加入の健康保険の制度を、もう一度確認しつつ、ご自身の置かれている環境や健康状態などを踏まえて、医療保険について検討されてみるのも良いかもしれませんね。

 

AFH290-2016-0099 8月22日(180822)

引受保険会社:アフラック ショップ推進部
住所:東京都新宿区西新宿1-23-7新宿ファーストウエスト 
TEL:03-6757-3084

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