【女性向け保険】結婚するときに妻も保険加入を考えよう

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社会人になっても20代では保険に未加入の方が意外と多いようです。しかし男性も女性も結婚すると、生活設計が大きく変わり、子どもが生まれる、マイホームを購入するなどさまざまなライフステージに合わせて備えが必要になってきます。自分たちの生活設計を考えながら、結婚した女性にはどのような備えがあれば良いのか考えてみましょう。

20〜30代女性はまず医療保険に加入しておこう

20~30代の女性は、死亡や病気のリスクも低いことから、保険に加入していないことも多いようです。ただ、一度病気をしてしまうと保険に加入出来ないケースや、保険料が割高になるケースもあります。健康なうちに必要最低限の保障を確保しておいたほうが安心です。

女性に必要な保障を考える場合、最優先したいのは医療保障。女性の場合は、妊娠・出産に伴ったトラブルで入院に至るケースがあるからです。結婚してなるべく早く子どもが欲しいと思っている方はもちろん、当面は妊娠・出産の予定がない方も、万一に備えて医療保険に加入しておくといいでしょう。

結婚を機に最低限の死亡保険に加入しておくと安心

独身で若いうちは、自分に万一のことが起きたとしても、親が健在で、自活できていれば、それほど大きなリスクはありません。しかし、結婚すると状況は変わります。新しい家庭を持つことで生活設計も大きく変わり、新しい家族のためにもいざという時のリスクを考えなければなりません。

最近では、女性が結婚してもそのまま仕事を続けるケースが多いようですが、いずれ子どもが生まれたら退職したり、パート勤めに変えるなどを検討していることもあるでしょう。その場合は、収入が少なくなるから保険は必要ないと思われがちです。しかし女性に万一のことが起きた場合は、まとまったお金が必要になります。特に子育て中は、育児や家事の手伝いなどにお金かかり家計へ大きな影響を与えます。

ですから、仕事の負担を軽くすることを検討している場合でも、結婚を機に最低限の死亡保険に加入しておくと安心です。

共働きの妻は死亡保障を厚めにする

共働きの妻の場合は、家計の収入を夫とともに支えているので、万一のことが起きたときの経済的なダメージは専業主婦の場合よりも当然大きくなります。子育てや家事を妻がメインに担っているなら、その分の支出が増えるのはもちろん、家計の収入も大幅に減少してしまうため、不足分をカバーするための保障は必須です。

また、夫婦共有名義で住宅ローンを組んでマイホームを購入した場合、妻に万一のことが起こったときにローンがどうなるかということも考えておいたほうがよいでしょう。

住宅金融支援機構(フラット35)では、夫婦共有名義でローンを組んだ場合、保険料負担は増えるものの、夫婦のどちらかが死亡または所定の高度障害状態になった場合に、持分割合に関わらず、すべてのローン残債を保険金でカバーできる団体信用保険に加入することができます。このような保険に加入していれば、マイホームのローン返済分を除いた保障額のことだけを考えれば問題ないでしょう。

民間のローンを組んだ場合には、夫婦それぞれの持分に応じた団体信用保険に加入するのが一般的。そのため、妻に万一のことが起こった場合でも、夫の持分割合に応じたローンは以後も返済し続ける必要があります。家計に占める夫婦の収入割合が半々に近い家庭で、ローンの持分が夫に偏っている場合は、妻に万一のことが起こった場合、予想以上のローン負担が残るケースも考えられます。そうしたケースでは、ローンの負担が重くなることも考えに入れて妻の死亡保障を検討する必要があります。

まとめると、

  • 保険に加入していない場合はまず医療保険へ加入しよう
  • 女性も結婚を機に最低限の死亡保険に加入しておくと安心
  • 共働きの場合は万一の場合に備えて妻の死亡保障もしっかり検討しておく

フルタイムで働き、夫と共に妻が家計を支えていこうと考えているなら、結婚当初に今後の生活設計を考えながら、最低限の死亡保障を確保しておくことが大切です。

xiangtao / PIXTA(ピクスタ)

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